(ビジネスワイヤ)-- 医薬品・生物製剤・コンシューマーヘルス製品向けの先進的送達技術と開発ソリューションを提供する世界的リーダー企業のキャタレント(NYSE:CTLT)は本日、ジャック・スタールとロルフ・クラッソンを取締役に任命したと発表しました。

ジャック・スタールは2002年から2006年までレブロンの社長兼最高経�責任者(CEO)を務めました。その前は2000年から2001年まで� コカ・コーラカンパニーの社長兼最高執行責任者(COO)を務めています。またコティ(Coty, Inc.)およびデレーズ・グループの取締役、CVCキャピタルの米国顧問委員会委員でもあります。過去にはシェリング・プラウ・カンパニーとドクターペッパー・スナップル・グループの取締役も務めたことがあります。スタールはエモリー大学で経済学の学士号、ペンシルバニア大学ウォートン・ビジネススクールで修士号を取得しています。

ロルフ・クラッソンは2002年10月から2004年7月の退職まで、バイエルAG子会社のバイエル ヘルスケアで執行委員会会長を務めました。1995年から2002年まではバイエル・ダイアグノスティックスの社長、1991年から1995年まではエグゼクティブバイスプレジデントを務めました。1991年以前はファルマシア・コーポレーションでさまざまな管理職を歴任しました。クラッソンは現在、オキシリウム・ファーマシュティカルズ、ヒルロム・コーポレーション、テカン・グループの取締役会会長を務め、フレゼニウス メディカル ケアの取締役を務めています。2005年3月から2005年4月まではオキシリウム・ファーマシュティカルズの副会長、2005年5月から2006年3月まではヒルロム・コーポレーションのCEOを務めました。また過去にミリポアコーポレーション、プロメテウス・ラボラトリーズ、エンゾン・ファーマシューティカルズの取締役を務めました。クラッソンはヨーテボリ・スクール・オブ・エンジニアリングで化学工学の修了証を、ヨーテボリ大学で経�学の学位を取得しています。

スタールとクラッソンはキャタレントの監査委員会にも加わっており、スタールは会長を務めます。

キャタレントのJohn Chiminski社長兼CEOは、次のように述べています。「当社はスタールとクラッソンを取締役会に歓迎します。両氏はヘルスケア分野の上級経�者で、当分野で豊富な知識と経験を持っています。当社の歴史の中で刺激に満ちた次なる段階に乗り出しており、両氏の専門知識を当てにしたいと思います。」

キャタレントについて

キャタレントは医薬品・生物製剤・コンシューマーヘルスケア製品向けの先進的送達技術と開発ソリューションを提供する世界一流企業です。業界における80年以上の経験を持つキャタレントは、顧客が製品をより迅速に市場投入し、製品の効果を改善するとともに、信頼性をもって臨床/商業製品を供給できるようにする上で、専門性を実証してきました。キャタレントは5大陸における30近くの施設で、1000人以上の研�者を含む約8000人の従業員を擁しています。キャタレントは本社をニュージャージー州サマーセットに置いています。詳細についてはwww.catalent.comをご覧ください。

将来見通しに関する記述

本プレスリリースには歴史的事実と将来見通しに関する記述の両方が含まれています。歴史的事実の記述を除く記述はすべて、1933年証券法第27A条とその改正条項、および1934年証券取引所法第21E条とその改正条項における意味での将来見通しに関する記述であるか、そのように見なせる場合があります。これら将来見通しに関する記述は一般的に、「考える」、「予想する」、「期待する」、「意図する」、「推定する」、「計画する」、「見積もる」、「予見する」、「起こり得る」、「可能性がある」、「つもりである」、「かもしれない」などの語句を含む記述や、意味が類似したその他の語句を含む記述の使用によって識別することができます。同様に、当社の目的、計画、目標について説明する記述は、将来見通しに関する記述であるか、そのように見なせる場合があります。これらの記述は、将来の出来事に対する現時点での予想に基づいています。基礎となっている仮定が不正確であることが判明するか、未知のリスクや不確実性が現実のものとなった場合、実際の結果がキャタレントの予想や計画と大きく異なるものとなる可能性があります。実際の結果が異なる場合の要因としては、一般的な業況と�争�況、当社提供製品の設計・開発・製造・販売に固有の製造物責任またはその他の責任リスク、タイムリーに当社の既存の技術ないしサービスを強化できなかったり、新しい技術ないしサービスを導入できなかったりすること、金利や為替レートの変動などの経済情勢、�合他社による技術進歩と特許獲得、当社の経�・財務上の柔軟性を�約して大きな金利・金融コストをもたらす当社の多額債務や多額債務元利未払金が含まれますが、これらに限定されません。これらの要因やその他の要因の詳細な検討については、2014年7月30日付で米証券取引委員会に提出した当社の目論見書における見出し「リスク要因」(Risk Factors)の情報をご参照ください。将来見通しに関する記述はすべて、本プレスリリースの日付またはそれらの内容が作成された日付時点のものであり、キャタレントは法により要求される場合を除き、いかなる将来見通しに関する記述についても、新情報または将来の出来事や展開の結果として更新する責任を負いません。

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