- 第1四半期の売上高は77億ドル(前年同期比30%増)
- 第1四半期のGAAP 1株当たり利益は0.65ドル(前年同期比81%増)
- 第1四半期の特別費用・利益を除く1株当たり利益は0.63ドル(前年同期比85%増)
- SLBに帰属する当期純利益は9億3,400万ドル(前年比83%増)
- 調整後EBITDAは18億ドル(前年比43%増)
- 第1四半期の�業活動によるキャッシュフローは3億3,000万ドル
- 取締役会は、1株当たり0.25ドルの四半期現金配当とすることを承認
(ビジネスワイヤ) --SLB (NYSE:SLB)は本日、2023年第1四半期業績を発表しました。
本プレスリリースではマルチメディアを使用しています。リリースの全文はこちらをご覧ください。:https://www.businesswire.com/news/home/20230419006054/ja/
The exterior of the SLB corporate
headquarters, Houston. (Photo: Business Wire)
第1四半期業績
単位:100万、ただし1株当たりの金額を除く
四半期 変化率 2023年3月31日締め
2022年12月31日締め 2022年3月31日締め
前四半期比 前年同期比 売上高
$7,736
$7,879
$5,962
-2%
30%
税引き前利益 - GAAPベース
$1,161
$1,347
$638
-14%
82%
税引き前利益率 - GAAPベース
15.0%
17.1%
10.7%
-208 bps 432 bps SLBに帰属する純利益 - GAAPベース
$934
$1,065
$510
-12%
83%
希薄化後1株当たり利益 - GAAPベース
$0.65
$0.74
$0.36
-12%
81%
調整後EBITDA*
$1,788
$1,921
$1,254
-7%
43%
調整後EBITDA利益率*
23.1%
24.4%
21.0%
-127 bps 208 bps 税引き前セグメント�業利益*
$1,391
$1,557
$894
-11%
56%
税引き前セグメント�業利益率*
18.0%
19.8%
15.0%
-178 bps 298 bps SLBに帰属する純利益(特別費用・利益を除く)*
$906
$1,026
$488
-12%
86%
希薄化後1株当たり利益(特別費用・利益を除く)*
$0.63
$0.71
$0.34
-11%
85%
地域別売上高 海外部門
$5,985
$6,194
$4,632
-3%
29%
北米部門
1,698
1,633
1,282
4%
32%
その他
53
52
48
n/m
n/m
$7,736
$7,879
$5,962
-2%
30%
* これらは非GAAP財務指標です。詳細は「特別費用・利益」、「部門別」、「補�情報」の項をご覧ください。 n/m =
not meaningful(非適用) (単位:100万)
四半期 変化率
2023年3月31日締め 2023年12月31日締め 2022年3月31日2022
前四半期比 前年同期比
部門別売上高 デジタル&統合
$894
$1,012
$857
-12%
4%
貯留層挙動
1,503
1,554
1,210
-3%
24%
坑井建設
3,261
3,229
2,398
1%
36%
生産システム
2,207
2,215
1,604
-
38%
その他
(129)
(131)
(107)
n/m
n/m
$7,736
$7,879
$5,962
-2%
30%
部門別税引き前�業利益 デジタル&統合
$265
$382
$292
-31%
-9%
貯留層挙動
242
282
160
-14%
52%
坑井建設
672
679
388
-1%
73%
生産システム
205
238
114
-14%
80%
その他
7
(24)
(60)
n/m
n/m
$1,391
$1,557
$894
-11%
56%
部門別税引き前�業利益率 デジタル&統合
29.6%
37.7%
34.0%
-810 bps -440 bps 貯留層挙動
16.1%
18.2%
13.2%
-207 bps 291 bps 坑井建設
20.6%
21.0%
16.2%
-44 bps 444 bps 生産システム
9.3%
10.8%
7.1%
-148 bps 217 bps その他
n/m
n/m
n/m
n/m
n/m
18.0%
19.8%
15.0%
-178 bps 298 bps n/m = not meaningful(非適用)
高成長と広範な属性
SLBのオリビエ・ル・プェッシュ最高経�責任者(CEO)は、次のように述べています。「2023年第1四半期の業績にとても満�しています。前年同期比で売上高の増加と利益率上昇という業績を達成し、通期の財務目標に関する大きな自信を与えました。当四半期は、沖合事業と広範な海外の盆地での力強い活動の動態によって定義されました。特に坑井建設と生産システムで顕著です。
「昨年同時期に比べると、第1四半期の売上高は30%増加し、調整後EBITDAは43%増加し、1株当たり利益は85%増加し、第1四半期の税引き前セグメント�業利益率は298ポイント(bps)上昇しました。北米と海外市場ですべての部門が成長し、地域や事業部門にわたるポートフォリオの強みを示しています。売上高の増加は、北米と海外で世界のリグカウントの伸びを上回り、10年以上の間で前年同期比で最も高い成長の影響によるものです。
「前四半期比で、北米では、8四半期連�で売上高は4%増加し、最もレジリエントな盆地と市場分野へのエクスポージャーからメリットを享受しています。海外では、季節的影響が活発な企業活動の増加によって部分的に相殺されるため、前四半期比での売上高減少は履歴傾向よりも顕著ではありませんでした。
「当社は、業績の差別化と技術採用を図り、インフレを相殺するように契約条�を調整し、主要な海外市場でサービス能力が増大しているため、引き�き適切な価格設定ができています。この環境の中で、お客様は当社とより積極的に協力して、業務パフォーマンスの向上、脱炭素化目標の達成、差別化を図った技術の使用拡大による全体的なコスト削減を実現しています。
「第1四半期の�業活用によるキャッシュフローは3億3,000万ドルとなり、今後予想される成長と年間ボーナスを支える第1四半期の季節的な運転資金の増強を示しています。フリーキャッシュフローの創出は、履歴傾向と整合的に、年間を通じて加速すると予想されます。
非常に堅調な中核部門に支えられた当初の業績
「当社の中核部門は、前年比で34%成長し、�業利益率を3.00ポイント以上上昇しました。各中核部門は活動、価格設定、技術採用の増加により、非常に大きな成長と利益率の上昇を実現しました。
「中核事業では、盆地に適合する革新的な技術、高度なデジタルソリューションなど、業界で最も包括的な技術ポートフォリオを��して活用し、地下から中流までのバリューチェーン全体を統合する比類のない能力を備えています。
「デジタル&統合部門では、新規契約の獲得やクラウド/エッジによるソリューションの加速に向けた戦略的目標に沿って、デジタル�業が前年同期比で大幅に増加しました。しかしながら、当四半期のデジタル�業の増加は、エクアドルでの生産中断やカナダにあるパリ�ー資産の減収による資産パフォーマンスソリューション(APS)の減収によって大きく相殺されました。
レジリエントなサイクル — 海外市場と沖合市場による強化
「マクロを見ると、当社は、上昇サイクルの属性と主要な活動の推進要因が積極的に進化し�けているため、非常に建設的な複数年の見通しを�持しています。海外市場と沖合市場は、レジリエントな長期サイクル開発および生産能力拡大プロジェクトによって、引き�き活動が力強く復活しています。一方、初期の上昇サイクルを牽引してきた北米の陸上市場は、ガス価格の低下と民間E&P事業者による資本�限のため、2023年には活動が低迷する可能性があります。
「全体として見ると、グローバルな企業活動の見通しは非常に堅調な計画となっています。第1四半期を通じてこの上昇サイクルのレジリエンス、範囲、持�性は、特に海外市場でより明確になっています。これらの属性は、次の因子によって強調されます。
「第1に、石油・ガスの長期的な需要見通しが好調になり、今年下半期には需要が高まる可能性があることが広く認識されています。また、最近のOPEC+の決定は、コモディティ価格を適切なレベルに�持しており、事業者がプロジェクトを実行する際の信頼性を高めることができます。
「第2に、最近、石油生産能力の拡大とガス供給の多様化に向けた広範な投資が、主要な国際石油会社(IOC)と国�石油会社(NOC)が発表した設備投資計画によって強化されています。発表した予算案の多くは、世界中の主要な資源流域における多年度活動の成長を支える支出の大幅な増加を強調しています。実は、供給源の多様性の追求がグローバル優先順位として残って緊急性が高まっているため、国際的な投資がさらに拡大するものと確信しております。
「第3に、最後に、現在のサイクルの持�性は、長期的なエネルギー移行燃料としてのガスの出現とエネルギー安全保障の実現、長期サイクルのプロジェクトの卓�性、供給成長のアンカーとしての中東と沖合盆地への方向転換に伴う��的な投資の性質によって強調されています。世界的な探査と評価のリターンは、この投資サイクルを数年間�長する可能性が高いです。
「まとめると、これらの市場動向は、当社の強みを発揮し、当社にとって最も有利な条�が与えられております。当社の戦略、グローバル展開、独自の統合機能と、ポートフォリオ管理により、お客さまをサポートする能力を強化することができました。
連�増収と利益率向上
「第2四半期を見据えて、北半球の季節的回復、様々な段階にある中東での生産能力拡大プロジェクト、アジアやサブサハラ・アフリカでの活発な活動による大きな成長が�くものと確信しております。そのような成長シナリオは、部門と地域全体での利益率向上を図ります。
「今年の目標とサイクル全体の目標の達成につながる2023年度当初の業績に興奮しております。当社は、業務遂行、お客さまへのサポートと、目標達成に注力しております。
「優れた成果を達成してお客さまや利害関係者のために高いパフォーマンスを発揮した当社のチームに感謝です。」
その他の出来事
同四半期中、SLBは、合計2億3000万ドルの買い戻し価格で普通株式約440万株を1株当たり平均52.65ドルで買い戻しました。
2023年2月3日、SLBはジャイロスコープによる坑井位置決め・調査技術を専門とする世界的企業のジャイロデータ・インコーポレーテッドの買収を完了しました。この買収により、SLBの坑井建設事業内にジャイロデータの坑井配置・調査技術を組み込み、顧客に革新的な掘削ソリューションを提供する能力をさらに強化しています。
2023年4月20日、SLBの取締役会は、2023年6月7日現在の記録株主に対して2023年7月13日に支払われる発行済普通株式1株当たり0.25ドルの四半期配当を承認しました。
第1四半期の地域別売上高
(単位:100万)
四半期 変化率 2023年3月31日締め 2022年12月31日締め
2022年3月31日締め
前四半期比 前年同期比 北米部門
$1,698
$1,633
$1,282
4%
32%
中南米
1,617
1,619
1,204
-
34%
欧州/CIS/アフリカ
1,974
2,067
1,404
-5%
41%
中東・アジア
2,394
2,508
2,024
-5%
18%
�去など
53
52
48
n/m
n/m
$7,736
$7,879
$5,962
-2%
30%
海外部門
$5,985
$6,194
$4,632
-3%
29%
北米部門
$1,698
$1,633
$1,282
4%
32%
n/m = not meaningful(非適用)
海外部門
中南米の売上高は、16億ドルで、前年同期比34%増となりました。その要因は、堅調な掘削活動と価格改善、ブラジルとガイアナでの沖合生産システムの売上高の増加、アルゼンチンでの坑井刺激の強化によるものです。前四半期比では、売上高は横ばいとなりました。掘削活動の活発化は、生産中断によるエクアドルのAPS売上高の減少により相殺されました。
欧州/CIS/アフリカの売上高は20億ドルで、前年同期比で41%増となりました。その要因は、欧州とスカンジナビアでの生産システムの売上高が増加したこと、アフリカ沖合での探査・生産活動が活発化したことです。しかし、ロシアの活動が低迷したため、売上高は前四半期比5%減となりました。ロシアを除くと、アンゴラ、ガボン、ナミビアでの新規プロジェクトによる掘削活動の活発化、欧州での生産システムの売上高の増加などにより、売上高は前四半期比2%増となりました。
中東・アジアの売上高は24億ドルで、前年同期比で18%増となりました。その要因は、サウジアラビア、アラブ首長国連邦、カタール、オマーン、東南アジア、オーストラリアでの掘削活動、貯留層評価と坑井介入活動が活発化したことです。アジアで活動が季節的に低迷し、サウジアラビアで天候による影響を受けた坑井刺激の活動が低迷し、前四半期の年度末の売上高が好調だったことに伴い、同地域全体で生産システムの売上高が減少したことにより、売上高は前四半期比5%減となりました。
北米部門
北米の売上高は17億ドルで、前年同期比で32%増となりました。その要因は、主に陸上・沖合掘削活動が好調だったこと、生産システムの売上高が増加したことです。米国陸上事業の売上高は、生産システムの売上高の増加に加えて、リグカウントの伸びを上回った坑井建設の売上高の増加によるものです。北米沖合事業の売上高は、米国メキシコ湾で掘削活動が活発化し、探査データ・ライセンスと海底生産システムの売上が増加したことにより、増加しました。北米の売上高は前四半期比4%増となりました。その要因は、陸上と沖合掘削活動が活発化したこと、海底生産システムの売上が増加したことです。しかし、カナダのAPS売上高が減少したことにより、一部相殺されました。坑井建設と生産システムの売上高は、前四半期比9%増となりました。
第1四半期の部門別業績
デジタル&統合
(単位:100万)
四半期 変化率 2023年3月31日締め 2022年12月31日締め
2022年3月31日締め
前四半期比 前年同期比 売上高 海外部門
$642
$723
$631
-11%
2%
北米部門
251
288
225
-13%
11%
その他
1
1
1
n/m
n/m
$894
$1,012
$857
-12%
4%
税引き前�業利益
$265
$382
$292
-31%
-9%
税引き前�業利益率
29.6%
37.7%
34.0%
-810 bps -440 bps n/m = not meaningful(非適用)
デジタル&統合の売上高は8億9400万ドルで、前年同期比で4%増となりました。メキシコ湾でデジタルと探査データ・ライセンスの売上が好調でしたが、APSの売上高が減少したことにより、一部相殺されました。
売上高は前四半期比12%減となりました。これは主にAPSプロジェクトの売上高が減少したこと、年度末の売上高が好調だったことに伴い、デジタルと探査データ・ライセンスの売上が季節的に減少したためです。APSの売上高の減少は主に、エクアドルでのプロジェクトでパイプラインの停止により生産が一時的に中断されたためです。また、コモディティ価格の下落がカナダでのプロジェクトに影響を与えました。
デジタル&統合の税引き前�業利益率は30%で、前年同期比で4.40ポイントの低下となりました。デジタル売上の��的な増加は、APSの売上高の減少により相殺されました。
税引き前�業利益率は8.00ポイントの低下となりました。デジタルと探査データ・ライセンスの売上が季節的に減少して、APSの売上高が減少したためです。税引き前�業利益率は、デジタル売上の増加とAPSプロジェクトからの売上高の増加により、次四半期に拡大すると予想されます。
貯留層挙動
(単位:100万)
四半期 変化率 2023年3月31日締め 2022年12月31日締め
2022年3月31日締め
前四半期比 前年同期比 売上高 海外部門
$1,380
$1,430
$1,105
-3%
25%
北米部門
120
123
103
-2%
17%
その他
3
1
2
n/m
n/m
$1,503
$1,554
$1,210
-3%
24%
税引き前�業利益
$242
$282
$160
-14%
52%
税引き前�業利益率
16.1%
18.2%
13.2%
-207 bps 291 bps n/m = not meaningful(非適用)
貯留層挙動の売上高は15億ドルで、前年同期比で24%増となりました。これは、主にすべての地域で陸上、沖合ともに坑井介入と坑井刺激サービス、評価活動が増加したこと、探査活動と生産活動が活発になったことによるものです。主に中南米で坑井介入活動が活発化し、欧州とアフリカで坑井刺激と探査評価活動が増加したことにより、30%以上の売上高の増加を達成しました。
売上高は前四半期比3%減となりました。その要因は、欧州とアジアで活動が季節的に低迷したこと、中東で天候による影響を受けた活動が低迷したこと、ロシアで売上高が減少したことによるものです。これらの売上高の減少は、中南米での評価活動が好調だったことにより一部相殺されましたが、北米では実質的に横ばいでした。
貯留層挙動の税引き前�業利益率は16%で、前年同期比で2.91ポイントの上昇となりました。海外市場で評価活動、坑井介入と坑井刺激活動が増加して、価格が改善したことにより、収益性が高まりました。
税引き前�業利益率は前四半期比2.07ポイントの低下となりました。その要因は、北米での収益性改善を相殺した北半球を中心する国際的な坑井刺激活動の低迷による収益性が減少したためです。
坑井建設
(単位:100万)
四半期 変化率 2023年3月31日締め 2022年12月31日締め
2022年3月32日締め
前四半期比 前年同期比 売上高 海外部門
$2,493
$2,522
$1,865
-1%
34%
北米部門
711
652
485
9%
47%
その他
57
55
48
n/m
n/m
$3,261
$3,229
$2,398
1%
36%
税引き前�業利益
$672
$679
$388
-1%
73%
税引き前�業利益率
20.6%
21.0%
16.2%
-44 bps 444 bps n/m = not meaningful(非適用)
坑井建設の売上高は33億ドルで、前年同期比36%増となりました。北米と中南米で活動が好調で、価格が堅調に改善したことから、売上高は45%以上増加しました。欧州/CIS/アフリカの売上高は38%増加し、中東・アジアの売上高は24%増加しました。陸上および沖合の両方で、流体、計測、統合坑井建設、掘削、機器を含む事業部門において2桁台後半の伸びを記録しました。
売上高は前四半期比で増加しました。主に北米の陸上および沖合、メキシコとブラジルを中心とした中南米、アフリカの沖合で掘削、計測、統合坑井建設の活動が活発になったためです。これらの売上高の増加は、ロシアで活動が低迷し、アジアで活動が季節的に低迷したことにより一部相殺されました。
坑井建設の税引き前�業利益率は21%で、前年同期比で4.44ポイントの上昇となりました。
すべての地域で計測、統合掘削、機器の売上、流体が増加して、価格が改善したことにより、収益性が高まりました。
税引き前�業利益率は、前四半期比で実質的に横ばいでした。中南米の収益性は向上しましたが、北半球の季節的要因により一部相殺されました。
生産システム
(単位:100万)
四半期 変化率 2023年3月31日締め 2022年12月31日締め
2022年3月31日締め
前四半期比 前年同期比 売上高 海外部門
$1,574
$1,638
$1,127
-4%
40%
北米部門
626
575
473
9%
32%
その他
7
2
4
n/m
n/m
$2,207
$2,215
$1,604
-
38%
税引き前�業利益
$205
$238
$114
-14%
80%
税引き前�業利益率
9.3%
10.8%
7.1%
-148 bps 217 bps n/m = not meaningful(非適用)
生産システムの売上高は22億ドルで、前四半期比38%増となりました。その要因は、欧州/CIS/アフリカで売上高が63%増加し、中南米で売上高が50%増加したためです。北米では売上高が32%増加し、中東・アジアでは売上高が11%増加しました。
中流と海底生産システムの売上、人工採油の売上、坑井仕上げ、バルブは、北米と海外で2桁台の伸びを記録しました。
売上高は前四半期比で横ばいでした。北米とトリニダード沖合の海底生産システムの好調売上、米国内でのバルブの売上の増加、欧州の中流生産システムの好調な売上は、前四半期の年度末の売上高が好調だったことに伴い、中東・アジア、ロシアで売上高が減少したことにより一部相殺されました。
税引き前�業利益率は9%で、前年同期比で2.17ポイント上昇しました。これは主に、サプライチェーンや物流の�約が緩和され�けたことによる人工採油、坑井仕上げ、中流生産システムの売上および執行の効率性の向上によるものです。
税引き前�業利益率は、前四半期比で1.48ポイントの低下となりました。北米での執行の効率性の向上と相まって、活動の増加による収益性の改善があったものの、季節性と活動のミックスにより欧州・アフリカ・アジアで利益率が低下したことにより相殺されました。
四半期ハイライト
中核事業
契約獲得
SLBは、特に中東と沖合盆地で中核事業の新規長期契約を獲得し�けています。特筆すべき事例は以下のとおりです。
-
アラムコとSLBは、2023年1月に、ワイヤーラインおよび泥水検層サービスに関する9年間のマスターサービス契約を締結し、技術開発に強い関心を持ってエネルギー革新における長期的なパートナーシップを締結しました。Ora™インテリジェントなワイヤーライン形成テストプラットフォーム、Thrubit™スルー・�・ビット検層サービス、Resolve™計測ワイヤーライン介入サービスなど、複数の独自のSLB技術が契約の実行中に採用されます。
- ペトロブラスとワンサブシー®は、Buzios
10プロジェクトでの海底生産システムの設計、調達、建設、設置に関する契約を締結しました。ワンサブシーは、ブラジル沖合のブジオス海底油田の4つの開発段階に向けて海底生産システム機器と関連サービスを提供します。プロジェクトの範囲には、16の目的に合わせた垂直サブシーツリー、�御システム、5つの海底分配ユニット、油田の寿命期間のための設置、試運転、およびサービスが含まれています。このプロジェクトは、ワンサブシーの海底生産システムの中核的研�拠点によって支援され、機器とサービスの両方の範囲で国内の価値を高めることになります。サントス盆地のプレソルト層鉱区に位置するブジオスは、世界最大の海底油田の1つです。
-
世界的な入札では、シェルとSLBが、ブラジル、エジプト、オーストラリアのCruxプロジェクトという3つの成果ベースの海底坑井サービスに関する契約を締結しました。それぞれの作業範囲は、2023年5月から年末までの間に順次開始する予定です。
-
ブラジルでは、ブラジル最大の独立系石油生産会社PRIOとワンサブシーは、ブラジル最長のタイバックの浮体式生産・貯蔵・積出タイバックからの生産を支援・加速するための多相ブーストシステムの設計、調達、建設に関する契約を締結しました。ワンサブシーの多相ポンプシステムは、TRL-7技術的な準備レベルを備えた標準化された海底コンポーネントを提供する実績に基づいて選択されました。このシステムは、高いシステム信頼性と運用の柔軟性を提供し、現場の寿命の期間にわたって貯水池の性能をサポートします。プロジェクトの期限に間に合わせるように、提供を迅速化できることもワンサブシーの選択の要因でした。
-
また、ブラジルでは、Enautaはアンサブシーとのオプション契約を結び、第3のマルチフェーズのブーストシステムをアトランタの全体的な油田開発に統合しました。プロジェクトの拡大は、製造とプロジェクトの提供プロセスの標準化を活用して、早期提供、物流
の改善、石油鉱区の活動のさらなる統合により、全体的な油田のライフサイクルコストを削減しました。
石油・ガス脱炭素化、ニュー・テクノロジー、業績
SLBは、低炭素排出量でより高い価値を提供するための技術ソリューションの開発と採用に引き�き注力しています。お客様は、貯留層評価、坑井建設、生産、統合型操業においてより持�可能な操業を�持しながら、パフォーマンスを最大化するパートナーとしてSBLを選択し�けています。特筆すべき事例は以下のとおりです。
- 米国では、エンジン発電機(発電装置)の脱炭素化を目的としたSLB Transition
Technologies™の1つであるインテリジェントパワーマネージメントが、発電装置を3台備えたUnit Drilling
Companyのスーパースペック・ボス・リグに採用されました。56日連�のリグの稼働の間、この自動化ソフトウェアは、高速応答のバッテリーエネルギー貯蔵システムを活用して、発電装置の総稼働時間を1,186時間まで短縮し、14,332ガロンのディーゼル燃料�費量を節約しながら、関連する147メートルトンのCO2排出量を排除しました。
このリグは、トップホール掘削、管�トリップと、さまざまな活動中に、発電装置1台から十分な電力を供給しました。このダイレクトデジタルシステムは、アクティブな発電装置を最適定格で稼働させてエネルギー効率を高めます。また、バッテリーは過酷な過渡電力スパイクを安全に吸収し、発電装置の信頼性を向上させます。リグの作業員の介入は必要ありません。
-
当四半期に、SLBは、坑井建設のCO2フットプリントを最小限に抑えるEcoShield™ジオポリマーセメントフリーシステムを採用しました。
この革新的な技術により、従来の坑井セメンチングシステムと比較して、CO2排出量を最大85%削減できます。
EcoShieldシステムは、年間110万台の自動車を道路から撤去するのと同等のCO2排出量を最大で500万トン削減する可能性があります。
EcoShieldシステムは、その構成に地元で調達された天�素材と産業廃棄物の流れを使用しているため、坑井の健全性を保持する方法です。セメントフリーシステムは、廃棄を含む坑井のライフサイクルのさまざまな段階、および腐食環境を含むさまざまなフィールドアプリケーションに採用できます。
- ノルウェーのAker
BPはSLBと協力して、セメントの過剰な修復を避けるために、複数の坑井にEpilogue™二重バリア評価を採用しました。Epilogue二重バリア評価と圧力テストの結果、NORSOK規�に準拠したバリアの存在を確認しました。Epilogue二重バリア評価では、ボンド評価の前に製造チューブを取り外す必要がなくなり、リグ時間を節約し、運�の柔軟性を提供しました。
-
リビアでは、SLBの技術とプロセスにより、サリール・オイル・オペレーションズ(SOO)の25�の坑井プロジェクトのうち、最初の6�の坑井の生産が拡充されました。生産性向上ワークフローには、プロジェクト評価、インテリジェントな候補者選択、データ処理、仮説検証、技術選択、および生産強化の実行が含まれます。生産検層とパルス中性子を実現した技術の統合スイートは、水源を特定するために採用されました。高圧坑井の水源を遮断するために、高抵抗スルーチューブ・ブリッジ・プラグと特殊なセメントを使用しました。これらの坑井に対する介入活動により、石油生産量は400%増加し、水の削減量は60%減少しました。この活動により、SOOは生産増加目標を達成し、生産された水の障害による影響を解�し、それによって全体的な生産量を増加させることができました。
- Tailwind Energy Chinook
Ltdは、世界初のデュアルMaxFORTE™電動水中ポンプ(ESP)を、北海のオーランド油田3/03B-13Y開発坑井に採用しました。
高信頼性とデュアルESPの補完は、ワークオーバーコストが高く、ESPの交換スケジュールが北海のリグの稼働率と好天の期間によって�限される沖合での生産保証の重要な実現要因です。試運転後、MaxFORTEの高信頼性ESPシステムは、4,000バレル/日以上の石油生産速度で稼働し、その強力な性能を��しています。成功した最初の設置は、各国が国内のニーズに合わせてエネルギー供給を調整することを目指しているため、世界中の海上および海底にデュアルMaxFORTE
ESPシステムを設置する機会が増えます。
デジタル
SLBは、大規模なデジタル技術の導入を進めており、お客様がデータを測定して理解し、知見を活用して革新を推進し、パフォーマンスを向上させることができるよう支援しています。
特筆すべき事例は以下のとおりです。
-
SLBは、ペトロブラス向けの�御システムと動的プロセスシミュレーションソリューションの開発と採用の契約を獲得しました。この戦略的多目的動的シミュレーション(MPDS)ソリューションは、MPDSの世界的リーダーであるインプロセス・テクノロジー&コンサルティンググループと共同で石油・ガスの�御システムおよび自動化のトップスペシャリストSensiaとの提携によって開発されています。
MPDSソリューションは、OEM製造、合建設および運用におけるSLBのリーダーシップを活用します。さらに、操作プロセスとその�御および自動化システムを動的にシミュレートする没入型デジタルツイン環境を提供するSLBの専門知識と能力を展示し、人員を訓練します。
また、サントス盆地のブジオス油田に設置される5つの新しい浮体式生産、貯蔵、荷降ろしユニットで安全要素を強化します。
-
クウェートでは、サウジアラビアのシェブロン(SAC)がSLBにDelfi™デジタルプラットフォームの採用に関する2年間のSaaS(サービス型ソフトウェア)契約を締結しました。Delfiは、クラウドの高性能コンピューティング環境で実行されるAIおよび機械学習アプリケーションを使用して、石油技術業務をデジタル化します。これにより、SACは、探査、生産、設計と、アジャイル貯水池モデリングのワークフローを合理化し、コストを削減し、新たなレベルの効率性を引き出すことができます。この契約は、SLBとシェブロンの既存の契約に基づいて作成されています。
- 台湾(CPC)は、クラウドベースの認知E&Pプラットフォームの展開、CCUS
(炭素回収・利用・隔離)、地熱の見通しの評価など、デジタル変革に協力するためにSLBとグローバル戦略協力枠組み契約を締結しました。これらの技術は、2050年ネットゼロ経済に向けた台湾の推進力と、低炭素の未来に向けたCPCの行動と一致しています。今回の戦略的協力の拡大は、台湾をはじめとする石油・ガス開発事業の両社間の長期的な協力関係を活用し、CPCのエネルギー移行経路の加速を支援するものです。
-
パキスタンでは、マリ・ペトロリアムとSLBは、統合デジタル掘削サービスの契約を締結しました。今後の戦略的坑井の計画と実行の効率性を向上させました。この契約では、DrillPlan™コヒーレント坑井建設計画ソリューションとDrillOps™オンターゲット坑井供給ソリューションが採用されます。SLBソリューションには、Delfiデジタルプラットフォームに統合された坑井計画、パフォーマンス監視、予測分析が含まれます。これらのSLBデジタル掘削ソリューションは、本社と油田の両方の操作チームによる迅速な意思決定を可能にします。
-
SLBとアルジェリアの炭化水素資源の価値を評価するための国�機関(ALNAFT)は、SLBが開発した完全統合型のデジタルプラットフォーム(EXALT)を発表しました。これにより、アルジェリアの地下データと常緑樹製品の必要なポートフォリオへのシームレスなグローバルアクセスが可能になります。この複数年契約は、SLBのデジタル地下プラットフォームと専門知識によって実現されます。
ALNAFTとSLBの専門�の共同チームは、新規および既存の事業者の陸上および沖合炭化水素の可能性を評価するために、新しいデータで地下を理解できます。
- SLBとCogniteは、戦略的パートナーシップを結び、地下データ用のSLB Enterprise Data
SolutionをCognite Data Fusion ®と統合しました。Cognite Data Fusion
®は、Cogniteの業界をリードする産業用DataOpsプラットフォームです。
相互運用可能なプラットフォームでコンテキスト化された運用データにアクセスできる市場初の製品です。このパートナーシップにより、顧客は貯水池、坑井、施設からのデータを単一のオープンプラットフォームに統合し、組み込みAIと高度な分析ツールを活用して生産を最適化し、コストを削減しながら、運用フットプリントを削減して持�可能性の目標を達成することができます。
ニュー・エナジー
お客様は、バリューチェーン全体で炭素排出量の削減にますます注力しています。SLBは、その規模と専門知識をニュー・エナジーシステムに適用し、ネットゼロへの行程を加速させます。特筆すべき事例は以下のとおりです。
-
シェブロン・オーストラリアは、西オーストラリア州のカーナボン盆地での炭素回収・貯蔵(CCS)の可能性を探る取り組みの一環として、SLBはバローとダンピアの盆地での新たなCCSの機会を特定するために、3次元の地震・貯蔵評価を実施します。
学際的な専門�で構成されるグローバルチームは、数十年に及�地下知識を統合して、地域規模で潜在的なCCSサイトをスクリーニングおよび評価します。
-
また、オーストラリアでSLBは、三井産物のCO₂隔離評価を支援してきました。この評価では、最大50メートルトンの産業グレードCO₂を枯渇したガス貯留層に注入することを検討しています。SLBは、流路保全と設計を含むプロジェクトの第1段階を正常に完了しました。第2段階と第3段階の詳細な設計は現在進行中ですが、パートナーは必要な規�承認を受けた時点で活動を�行する予定です。本プロジェクトはパース盆地におけるCCSプロジェクトとしては初めてのものとなり、SLBは、三井物産が流路保全、CO₂供給、注入システム設計、坑井サービス、第三者のプロジェクト管理など、CCSの全ワークフローの実行を支援します。
- EniとSLBは、HyNet Northwest
CCSプロジェクトのためのCO₂注入ツリーおよび坑口装置を供給する契約を締結しました。この契約には、14キャメロンのチューブスプールとツリー、キャメロンの3つの坑口装置、設置とP&Aサービスと、レンタル工具が含まれています。HyNetプロジェクトは、2050年までにネットゼロを達成するという英国政府の戦略の重要な部分を占めています。本プロジェクトからのCO₂排出量は、既存の沖合インフラを再利用することにより、東アイルランド海の枯渇した油田に長期的に保存されます。
-
マレーシアでは、SBLとマレーシア・マリン・アンド・ヘビー・エンジニアリング社が、ペトロナスのプロジェクト、具体的には、サラワク沖合のブロックSK316でのカサワリCCSプロジェクトの契約を結びました。プロジェクト範囲は、57.9〜71.7
mol % CO₂を使用して256.3 MMscfdまでの入口ガスを処理する装置の設計と供給です。
本プロジェクトは、フレアリングによるCO₂排出量を年間3.3トン削減することが期待され、世界最大級の沖合CCSプロジェクトとなります。
-
カナダでは、SLBは、カーボン・マネジメント・カナダのニューウェル郡施設の炭素貯留プロジェクトを支援するために、地震処理および貯水池モデリングソフトウェアを提供しています。
200ヘクタールの敷地で行われた調査では、CO₂ストレージ監視プロトコルのベストプラクティスが実証され、政府、業界、一般の人々がCO₂を地下に安全に保存できることを理解するのに役立ちます。
7年間に及�運用調査とプロジェクトから得られたデータにアクセスすることにより、SLBはCO₂の監視、モデリング、イメージング技術を検証し、CCSソリューションを大規模に提供する能力を拡張することができます。
-
アメリカのニューヨーク州北部では、コーネル大学とSLBは、大学キャンパスの層序坑井を建設および特性化する統合サービスの契約を結びました。このプロジェクトの目標は、地中熱でキャンパスを持�的に加熱することの実現可能性を評価することです。この坑井は、DrillPlan坑井建設計画ソリューション、DrillOps坑井供給ソリューション、HydraGlyde™高性能水性掘削�、最新のサンプリングと、特性評価用の新しい10Kデュアルパッカーシステムを搭載したMDT™モジュラー・フォーメーション・ダイナミック・テスターも採用されています。流体性能の問題なく、目標圏まで掘削された坑井は、プロジェクトの仕様に従ってテストおよび特性化されました。
この地熱プロジェクトは、コーネル大学の2035年までのカーボンニュートラル目標の鍵となります。
財務諸表
要約連結損益計算書
(単位:100万、ただし1株当たりの金額を除く)
第4四半期 3月31日締め
2023
2022
売上高
$7,736
$5,962
利息およびその他の収入、純額(1)
92
50
経費 売上原価
6,285
5,013
研�・エンジニアリング
174
141
一般管理費
91
97
利息
117
123
税引き前利益(1)
$1,161
$638
税金費用(1)
217
118
純利益(1)
$944
$520
非支配持分に帰属する純利益
10
10
SLBに帰属する純利益(1)
$934
$510
SLBの希薄化後1株当たり利益(1)
$0.65
$0.36
平均発行済み株式数
1,426
1,412
希薄化後平均発行済み株式数
1,446
1,434
経費に含まれる減価償却費(2)
$563
$533
(1)
詳細は「特別費用・利益」の項をご覧ください。
(2)
有形固定資産の償却および無形資産の償却、探査データ費用、APS投資を含みます。
要約連結貸借対照表
(単位:100万)
3月31日 12月31日 資産の部
2023
2022
流動資産 現金および短期投資
$2,504
$2,894
売掛金
7,578
7,032
棚卸資産
4,286
3,999
その他の流動資産
1,032
1,078
15,400
15,003
関連会社への投資
1,554
1,581
固定資産
6,691
6,607
のれん
13,113
12,982
無形資産
3,021
2,992
その他の資産
4,076
3,970
$43,855
$43,135
負債および株主資本の部 流動負債 買掛金・未払負債
$8,700
$9,121
概算所得税債務
1,038
1,002
短期借入金・長期債務の1年以内返済分
2,140
1,632
未払配当金
374
263
12,252
12,018
長期債務
10,698
10,594
退職後給付
168
165
その他の負債
2,357
2,369
25,475
25,146
株主資本
18,380
17,989
$43,855
$43,135
流動性
(単位:100万) 流動性内訳
Mar. 31,2023 Dec. 31,2022 Mar.
31,2022 現金および短期投資
$2,504
$2,894
$2,649
短期借入金・長期債務の1年以内返済分
(2,140)
(1,632)
(923)
長期債務
(10,698)
(10,594)
(13,163)
純負債 (1)
$(10,334)
$(9,332)
$(11,437)
流動性増減の詳細を以下に示します。
第4四半期 第4四半期 3月31日締め
2023
2022
純利益
$944
$520
特別利益・費用(税引き後)(2)
(28)
(22)
916
498
減価償却 (3)
563
533
株式報酬費用
81
89
運転資金の増減
(1,230)
(948)
その他
-
(41)
�業活動によるキャッシュフロー
330
131
設備投資
(410)
(304)
APS投資
(133)
(168)
資産計上された探査データ
(52)
(40)
フリーキャッシュフロー(4)
(265)
(381)
支払配当金
(249)
(175)
株式買戻しプログラム
(230)
-
従業員持株�度による受取金
121
71
事業買収・投資(取得した現金と負担した負債を控除)
(244)
-
リバティーの株式売却による受取金
137
84
株式報酬の決済純額にかかる税金
(88)
(81)
その他
(84)
(24)
為替レートの変動の影響を除く純負債の増加
(902)
(506)
為替レートの変動が純負債に及ぼす影響
(100)
125
純負債の増加
(1,002)
(381)
純負債(期首)
(9,332)
(11,056)
純負債(期末)
$(10,334)
$(11,437)
(1)
「純負債」は、負債総額から現金と短期投資を差し引いた額です。純負債は負債の返済に充当できる現金と投資額を反映しているため、SLBの負債水準に関する有益な情報を提供すると経�陣は考えています。純負債は非GAAP財務指標であり、総負債と併せて考慮するものであり、これらの代替あるいはこれらに優先するものと見なさないようにしてください。
(2)
詳細は「特別費用・利益」の項をご覧ください。
(3)
有形固定資産の償却および無形資産の償却、探査データ費用、APS投資を含みます。
(4)
「フリーキャッシュフロー」とは、�業活動によるキャッシュフローから、設備投資、APS投資、資産計上された探査データ費用を控除した金額です。フリーキャッシュフローは当社にとって重要な流動性指標であり、投資�ならびに経�陣にとって、現金を創出するSLBの事業能力の指標として有益であると経�陣は考えています。事業の必要性を満たし債務を果たせば、この現金を用いて当社の将来の成長に再投資したり、配当金支払いや自社株買い戻しにより株主に還元することができます。フリーキャッシュフローは、裁量的費用で使用できる残余キャッシュフローではありません。フリーキャッシュフローは非GAAP財務指標であり、�業活動によるキャッシュフローと併せて考慮するものであり、これらの代替あるいはこれらに優先するものと見なさないようにしてください。
特別費用・利益
2023年第1四半期および通期業績発表では、米国で一般的に認められた会計原則(GAAP)に基づく財務業績に加え、非GAAPによる財務業績(SECの規則Gに基づく)を提示しています。「流動性」の項目に示された非GAAP財務指標に加え、特別費用・利益を除く純利益、ならびにこれに基づく指標(特別費用・利益を除く希薄化後EPS、SLBに帰属するSLBの純利益(特別費用・利益を除く)、特別費用・利益を除く実効税率、調整後EBITDA)は非GAAP財務指標です。財務指標から特別費用・利益を除外することで、期間ごとのSLBの業務をより効果的に評価し、除外された項目で分かりにくくなる業務の動向を確認できると経�陣は考えています。これらの指標はまた、一定の奨励給を判断する上での業績指標として経�陣が用います。上記の非GAAP財務指標は、GAAPに基づく財務業績の他の指標と併せて検討するものであり、これらの指標の代替あるいはこれらに優先するものと見なさないようしてください。一部のそのような非GAAP財務指標と対応するGAAP指標の差異調整を以下に示します。調整後EBITDAと対応するGAAP指標の差異調整は、「補�情報」の項(質問9)をご覧ください
(単位:100万、ただし1株当たりの金額を除く)
2023年第1四半期 税引き前 税金 非支配持分 純額 希薄化後EPS
SLBに帰属する純利益(GAAPベース)
$1,161
$217
$10
$934
$0.65
リバティー株式の売却による利益
(36)
(8)
-
(28)
(0.02)
SLBに帰属する純利益(特別費用・利益を除く)
$1,125
$209
$10
$906
$0.63
2022年第1四半期 税引き前 税金 非支配持分 純額 希薄化後EPS
SLBに帰属する純利益(GAAPベース)
$638
$118
$10
$510
$0.36
リバティー株式の売却による利益
(26)
(4)
-
(22)
(0.02)
SLBに帰属する純利益(特別費用・利益を除く)
$612
$114
$10
$488
$0.34
2022年第4四半期 税引き前 税金 非支配持分 純額 希薄化後EPS
SLBに帰属する純利益(GAAPベース)
$1,347
$264
$18
$1,065
$0.74
リバティー株式の売却による利益
(107)
(3)
-
(104)
(0.07)
SLBに帰属する純利益(特別費用・利益を除く)
(84)
(19)
-
(65)
(0.05)
債券買い戻しによる利益
(11)
(2)
-
(9)
(0.01)
ブルーチップ・スワップ取引による損失
139
-
-
139
0.10
SLBに帰属する純利益(特別費用・利益を除く)
$1,284
$240
$18
$1,026
$0.71
すべての特別費用・利益は、要約連結損益計算書の利息およびその他の収入、純額に分類されています。
部門別
(単位:100万)
四半期 2023年3月31日 2022年12月31日
2022年3月31日
売上高 税引き前利益 売上高 税引き前利益 売上高 税引き前利益 デジタル&統合
$894
$265
$1,012
$382
$857
$292
貯留層挙動
1,503
242
1,554
282
1,210
160
坑井建設
3,261
672
3,229
679
2,398
388
生産システム
2,207
205
2,215
238
1,604
114
�去など
(129)
7
(131)
(24)
(107)
(60)
税引き前セグメント�業利益
1,391
1,557
894
全社など
(169)
(169)
(164)
受取利息(1)
17
14
2
支払利息(1)
(114)
(118)
(120)
特別費用・利益(2)
36
63
26
$7,736
$1,161
$7,879
$1,347
$5,962
$638
(1)
セグメントの業績に含まれる額を除きます。
(2)
詳細は「特別費用・利益」の項をご覧ください。
補�情報 よくある質問
1)
2023年通期の資本投資の指針はどうなっていますか?
2023年度通期の資本投資(設備投資、探査データ費用、APS投資)は、約25億~26億ドルと予想しています。2022年度の資本投資は23億ドルでした。
2)
2023年第1四半期の�業活動によるキャッシュフローとフリーキャッシュフローはどうなっていますか?
2023年第1四半期の�業活動によるキャッシュフローは3億3000万ドル、フリーキャッシュフローはマイナス2億6500万ドルでした。
3)
2023年第1四半期の「利息およびその他の収入、純額」には何が含まれますか?
2023年第1四半期の「利息およびその他の収入、純額」は9200万ドルで、その内訳は以下の通りです
(単位:100万) リバティー株式の売却による利益*
36
受取利息
17
持分法投資利益
39
$92
*質問11を参照
4)
2023年第1四半期に受取利息と支払利息はどのように変化しましたか?
2023年第1四半期の受取利息は1,700万ドルで、前四半期比1600万ドル減となりました。支払利息は1億1,700万ドルで、前四半期比4百万ドル減となりました。
5)
SLBの税引き前連結利益と税引き前セグメント�業利益の違いは何ですか?
この違いは、セグメントに割り当てられていない社費、特別費用・利益、および受取利息・支払利息、ならびに株式報酬費用、一定の無形資産に関連する償却費用、一部の一元管理イニシアチブ、その他の�業外項目です。
6)
2023年第1四半期の実効税率(ETR)は、どの程度でしたか?
GAAPに基づく2023年第1四半期の実効税率は18.7%で、2022年第4四半期は19.6%でした。
特別費用・利益を除く2023年第1四半期の実効税率は18.6%で、2022年第4四半期は18.7%でした。
7)
2023年3月31日時点での発行済み普通株式数はどれぐらいでしたか? また、この株式数は前四半期末からどの程度変化しましたか?
2023年3月31日時点での発行済み普通株式数は14億2,500万株で、2022年12月31日時点では14億2,200万株でした。
(単位:100万) 2022年12月31日時点での発行済み株式数
1,420
従業員株式購入�度に基づいて発行された株式
3
オプション保有者に発行した株式(交換した株式を除く)
1
�限付き株式の付与
5
株式買戻しプログラム
(4)
2023年3月31日時点での発行済み株式数
1,425
8)
2023年第1四半期および2022年第4四半期の加重平均発行済み株式数はどれぐらいでしたか?また、希薄化後1株当たり利益の計算で用いた希薄化後平均発行済み株式数との差異調整はどのようになっていますか?
2023年第1四半期の加重平均発行済み株式数は14億2,600万株で、2022年第4四半期は14億2,200万株でした。以下に、加重平均発行済み株式数と、希薄化後1株当たり利益の計算で用いた希薄化後平均発行済み株式数の差異調整を示します。
(単位:100万)
2023年第1四半期 2022年第4四半期 加重平均発行済み株式数
1,426
1,420
権利未確定の�限付き株式
18
20
想定されるストックオプションの行使
2
2
希薄化後平均発行済み株式数
1,446
1,442
9)
2023年第1四半期、2022年第4四半期、2022年第1四半期のSLBの調整後EBITDAはどの程度でしたか?
2023年第1四半期のSLBの調整後EBITDAは17億8,800万ドルで、2022年第4四半期は19億2,100万ドル、2022年第4四半期は12億5,400万ドルでした。計算方法は以下の通りです。
(単位:100万)
2023年第1四半期 2022年第4四半期 2022年第1四半期 SLBに帰属する純利益
$934
$1,065
$510
非支配持分に帰属する純利益
10
18
10
税金費用
217
264
118
税引き前利益
$1,161
$1,347
$638
特別費用・利益
(36)
(63)
(26)
減価償却
563
549
533
支払利息
117
121
123
受取利息
(17)
(33)
(14)
調整後EBITDA
$1,788
$1,921
$1,254
調整後EBITDAは、特別費用・利益、減価償却、支払利息、受取利息を除く税引き前利益です。経�陣は、調整後EBITDAをSLBの重要な利益性指標と見なしており、この指標で投資�および経�陣は期間ごとのSLBの業務をより効率的に評価し、そのままでは分かりにくい業務の動向を確認することができると考えています。調整後EBITDAはまた、一定の奨励給を判断する上での業績指標として経�陣が用いています。調整後EBITDAは、GAAPに基づく財務業績の他の指標と併せて検討するものであり、そのような指標の代替あるいはそのような指標に優先するものと見なさないようにしてください。
10)
2023年第1四半期、2022年第4四半期、2022年第1四半期の償却費用の内訳はどうなっていますか?
2023年第1四半期、2022年第4四半期、2022年第1四半期の償却費用の内訳は次の通りです。
(単位:100万)
2023年第1四半期 2022年第4四半期 2022年第1四半期 固定資産の償却
$347
$347
$338
無形資産の償却
76
75
75
APS投資の償却
91
102
83
資産計上された探査データ費用の償却
49
25
37
$563
$549
$533
11)
2023年第1四半期に計上された3600万ドルの純税引き前特別利益の内訳は何に関するものですか?
2023年第1四半期に、SLBはリバティーの株式9百万株を売却し、1億3700万ドルの正味受取金を取得しました。この利益は、要約連結損益計算書の利息およびその他の収入、純額に分類されています。2023年3月31日現在、SLBはリバティーの株式持分を保有していません。
SLBについて
SLB(NYSE:SLB)は、バランスの取れた地球のためにエネルギー革新を推進するグローバルなテクノロジー企業です。世界の100カ国以上にプレゼンスを持ち、その約2倍の国籍の従業員を抱える当社は、石油・ガスに関する革新に日々取り組んでおり、大規模なデジタル化、産業の脱炭素化、エネルギー転換を加速させる新エネルギー・システムの開発と拡張を進めています。詳細については、slb.comをご覧ください。
電話会議情報
SLBは2023年4月21日金曜日に電話会議を開催し、決算プレスリリースならびに事業見通しについて議論します。会議は米国東部時間午前9時30分から開始します。一般公開されるこの会議に参加するには、+1
(844) 721-7241(北米内)または+1 (409)
207-6955(北米以外)まで、開始予定時間の約10分前までに電話し、アクセスコード8858313を伝えてください。この電話会議の終了後、2023年5月21日まで録音再生を聴取できます。+1
(866) 207-1041(北米)または+1 (402)
970-0847(北米以外)にダイヤルしてください。アクセスコードは1502942です。電話会議は、www.slb.com/irwebcastにて、聴取のみの方式でウェブキャストで同時放送されます。ウェブキャストの録音再生は2023年5月21日まで同じウェブサイトで聴取できます
2023年第1四半期および通期決算発表および当社の他の見解には、連邦証券法の意味での「将来予想に関する記述」が含まれています。これには過去の事実ではない記述が含まれています。そうした記述の多くは、「予想する」、「かもしれない」、「できる」、「考える」、「予測する」、「計画する」、「潜在的」、「予測される」、「予測」、「先駆け」、「見込む」、「見通し」、「予想」、「見積もる」、「意図する」、「予見する」、「意欲」、「目的」、「目標」、「予定される」、「思う」、「するはずだ」、「あり得る」、「だろう」、「するつもりだ」、「見ている」、「可能性が高い」といった用語や類似の用語を含みます。将来見通しに関する記述は、程度の差こそあれ、不確実性のある事項を取り上げており、そうしたものには、当社の財務および業績目標に関する記述や当社の事業見通しに関するか、それに依存するその他の予測や予想、SLB全体および各部門(および各部門の特定の事業分野、地域、技術)の成長、石油・天�ガスの需要と生産の増加、石油・天�ガスの価格、エネルギー移行と世界的な気候変動に関する予測と予想、操業手順および技術の向上、SLBおよび石油・ガス業界の設備投資、当社の事業戦略(デジタルおよび「盆地適合型」を含む)および当社顧客企業の戦略、当社の実効税率、当社のAPSプロジェクト、合弁事業およびその他の提携、COVID-19パンデミックへの当社の対応とその他の広範な健康上の緊急事態に対する当社の準備態勢、ウクライナで進行中の紛争が世界的エネルギー供給に及ぼす影響、原材料の入手可能性、将来の世界経済�況および地政的�況、将来の流動性、利益率水準などの将来の�業業績などが含まれます。これらの記述にはリスクと不確実性が伴い、それには、変化する世界経済�況と地政的�況、当社顧客企業による探鉱・生産支出の変化および石油・天�ガスの探鉱・開発レベルの変化、当社顧客企業とサプライヤーの�業業績と財務�況、当社が財務目標と業績目標およびその他の予測や予想を達成できないこと、当社の炭素排出ネットゼロ目標や暫定的排出削減目標を達成できないこと、世界の主要地域における一般的な経済�況、地政的�況および事業�況、ウクライナで進行中の紛争、外国通貨のリスク、インフレ、価格圧力、天候および季節要因、衛生パンデミックによる好ましくない影響、原材料の入手可能性と費用、操業の変更、遅�または中止、当社のサプライチェーンの問題、生産低下、将来の費用の程度、デジタルやSLBニュー・エナジーといった当社の事業戦略およびイニシアチブから意図している効率やその他の利益を認識できないこと、当社のコスト削減戦略、政府規�および規�要�の変化(オフショア原油およびガス探鉱、放射線源、爆発物、化学物質、気候関係イニシアチブに関係するものを含む)、探鉱の新たな課題に技術が対応できないこと、代替エネルギー源や製品代替物の�争力などのリスクと不確実性や、そして本プレスリリースおよび証券取引委員会に提出または提供された当社の最新のフォーム10-K、10-Q、8-Kで詳述されているその他のリスクや不確実性が含まれます。これらのリスクや不確実性の1つまたは複数あるいは他のリスクや不確実性が実際に起こった場合(またはこのような�況の変化の結果)、あるいは基礎となる前提が誤りであった場合、実際の結果や成果は将来予想に関する記述に示されたものとは大きく異なる場合があります。当社の環境、社会、その他の持�可能性に関する計画や目標について本プレスリリースに記載されている将来予想に関する記述やその他の記述は、それらの記述が必ずしも投資�にとって重要であることやSECへの提出物の中で開示が求められていることを示すものではありません。また、過去、現在、将来の環境、社会、持�可能性に関連する記述は、進展中の進捗を測定する際の基準、進化し�ける内部統�とプロセス、将来変化する可能性のある前提に基づいている可能性があります。本プレスリリースの記述は、本リリース発表時点での内容であり、SLBは新たな情報、将来の出来事、その他の理由にかかわらず、そのような記述を公式に更新または改訂する一切の意図および義務を否認します。
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