皆さん、こんにちは。フィスコリサーチレポーター花田浩菜の気になるレポートです。今回は、トルコリラ円についてのレポートを紹介します。<br/><br/>陳さんはまず、今週のトルコリラ円について『依然として不安定な動きが続きそうだ。』と述べています。<br/><br/>『トルコリラ円は依然として不安定な動きが続きそうだ。先週は、3月失業率が前月比13.1%と前回13.4%より改善したことを受けて週明けに13.21円まで上昇したが、その後はトルコの連休(5月13~15日)を迎えて売りが優勢となった。4月米消費者物価指数(CPI)が予想以上に上昇したことを受けて米長期金利が上昇し、ドルが買われ、トルコリラは売りが強まった』と伝えています。<br/><br/>これに対し、『依然としてトルコのインフレ懸念が強いこと、トルコ中銀金融政策決定会合では、前回まで盛り込まれていた「金融引き締めスタンスを維持する」との文言が削除されるなどトルコ中銀が利上げに対して積極的な姿勢を見せていないことがトルコリラの地合いを不安定にさせている』と分析しています。<br/><br/>次に、ワクチン接種に関して、『トルコの主要産業がが観光業であることから力を入れている。トルコの観光業界関係者全員のワクチン接種は本年夏までに完了する予定で、観光客の受け入れの早期回復を狙っている。英欧でワクチン接種の普及が進んでいることから、今年後半にはトルコ観光業は回復の兆しを見せるかもしれない』と言及しています。<br/><br/>一方、『対米関係の悪化がトルコ経済の足を引っ張りそうだ。北大西洋条約機構(NATO)の一員でありながらロシアのミサイル防衛システムを導入した。バイデン大統領は、トルコの前身となるオスマン帝国末期の1915年に起きたアルメニア人大量殺害事件について、米大統領として初めて「ジェノサイド(民族大量虐殺)」だと正式に認定したが、トルコは激しく反発している』と解説しています。<br/><br/>また、『イスラエルとパレスチナ自治区ガザを実効支配するイスラム原理主義組織ハマスの軍事衝突を巡り、トルコのオクタイ副大統領は13日、イスラム諸国は団結して明確な姿勢を示すべきだとし、各国が暴力を非難しながら行動を起こしていないことを批判しており、地政学的リスクの懸念が高まる可能性もある』と示唆しています。<br/><br/>こうしたことから陳さんは、トルコリラ円の今週のレンジについて、『12.50円~13.50円』と予想しています。<br/><br/>参考にしてみてくださいね。<br/><br/>上記の詳細コメントは、ブログ「テクニカルマイスター」の5月18日付「トルコリラ円今週の予想(5月18日)」にまとめられていますので、ご興味があればご覧ください。<br/><br/>フィスコリサーチレポーター 花田浩菜<br/><br/><br/>

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